考える技術 大前 研一(講談社)

1.人を納得させるための論理構成法
(1)「提言」は一つが鉄則
　あれこれいっても受け止めてくれない
　ただし、事実に裏打ちされた提言であること
(2)自分が「言いたい順序」でなく相手が「納得する順序」でプレゼンする
(3)提言の質を上げる
　問題点を逆さまにしただけの提言ではダメ(例.商品競争力がない→商品競争力をつける)
　→解決できる施策まで明快で定量的な提言とすること
(4)現象と原因は区別する
　①フィールドインタビューで得られた現場の事実から真の原因を探る(報告書は信用しない)
　②フィールドインタビューは従来のシステム(例.営業部長→営業担当)は使わわない
　　→独立した第三者の立場で行わないと正しい現場の声は聞けない
(5)プレゼン資料は論理的に話せるレベルまで理解しておく
　場合によっては資料を使わず話だけの方が説得力が増す(相手が理解しやすい)

2.企業の類似性
(1)アメリカ企業でも70年代前半までは終身雇用年功序列、成果主義は70年代後半から始まった
　→日本は10年遅れて後追いしているだけ

3.アイデア量産の方程式
(1)普段使っていない脳の刺激
　①目をつぶって歩いてみる
　②メモは左下から右上に向かって書く
　③日常を離れ自問自答してみる(普段歩かない場所での散歩)
(2)仮説をぶつけあえる友人を持つ

4.先見性の要件
(1)事業領域は集中/統合させる方向で明確にする
　→携帯電話、ホームサーバといった今後機能が集中統合する方向性の事業に投資する
(2)現状から将来への因果関係の仮説が簡潔に表現できること
(3)方向性が複数あった場合、どれか１つに集中する
(4)基本の仮定(原則)をまず明確にしておき、状況が全て変化しない限りは方向性は曲げない
(5)事業領域＝自分の能力で捉え、自分自身の将来(５年後)を考える

5.サラリーマンの年俸
(1)日本人40歳平均で600〜1000万
　→世界で見れば年収1000万は全体の1%未満
(2)社長と平社員格差は戦後は8倍だが、今は100倍程度
(3)同じ45歳でも500万/5000万/5億と隔たりが大きい